レトロなライフ

スーパーのチェーンでは、新製品のなだれ現象から身を守るために、スロッティング・アローワンスと呼ばれる料金の請求方法を実施しました。

数十年前に、この制度が存在していたら、おそらくグラノラ・バーとかハーブティー、ヨーグルトなどは日の目を見なかったろうといわれています。

スーパー側にも言い分はあります。

平均的スーパーの在庫品目数は、1979年に1万3千点ぐらいだったのが、今日では倍に増えています。

そして新製品のほとんどがオリジナルでなく、模倣か類似品です。

このため他のブランドの販売が食われ、店の売上げ増加はほとんどありません。

しかも新製品10のうち9が失敗しています。

だからスーパー側では、スペース料を支払ってもらわなければ採算が成り立たない、というのです。

人造湖の物理的、化学的、生物学的、および水利的諸側面に及ぼす水生植物の影響。

新しい技術、社会組織および生計が、湖盆住民の間で混乱を招くような諸条件。

この分野における、もっと協力な仕事を集積するひとつの実際的方法は、SCOPEが関連政府間所機関と協力して、個々のテーマについてそれぞれ24人を超えないメンバーからなる国際的研究グループを召集して、それぞれの分野について総括してもらい・・・

そして、もっとも有望な調査の方向づけをしてもらうことでしょう。

ここで提案した諸行動は、相互に役立つものであって、どんな意味でも、他の行動の必要性や機会を妨げるものではありません。

開発事業体や政府にとって不可欠の政策は、改善された解析方法や比較データが使えなければ、実行することが出来ません。

政府が人造湖の諸影響の全領域を点検し、それを予測したり取り扱ったりすることの出来る職員を集める気がなければ、基礎的な調査や訓練を引き受けられないでしょう。

基本的に必要なのは、新しい生態系の支配者としての人間の総合的な見解です。

人間社会が環境の大きな変革を考えるいかなる場合にでも、人造湖はこういった点で、建設的な行動様式にいたる道筋を示してくれるでしょう。

人造湖計画に関する少なくとも2つの模範的な、社会的、生態学的影響報告書の、研究グループによる作成も大切です。

これには、報告書で論じられている要因の完全なセットをふくまなければなりません。

また、基礎調査の役割と経費、および適切なデータを欠いた場合の政策決定の危険性について評価すべきです。

移住者やその他の湖盆住民のための、新しい生産システムを例示するパイロット集落の設計と監督も大切。

これには訓練と普及が不可分であり、継続的な評価が不可欠です。

人造湖における諸変化の予測のうえでの重要度の高い学際的諸問題の国際的特別総説。

とくに緊急度の高い問題として、次のものがあげられます。

下流の水質、底泥の生態、および生物生産に及ぼす水収支、流域管理および流況などの影響など。

の実際的な予測は、まだ完全には可能になっていません。

生物生産と水質管理のパラメーターをふくむ、諸条件のもっと典型的な領域にわたるモデル研究の必要性が残されています。

特殊な状況下でもっと経験を積まなければ、貯水池構造の満足できる一般的モデルを開発できるかどうか疑わしいでしょう。

社会的、経済的要素を包括するモデルは、それよりももっと未開発で、精力的に促進しなければなりません。

そして、サンプル計画の諸影響と計画に対する、費用-便益分析の徹底的な適用。

ここでは、感知できない影響、いろいろな空間的配置パターン、および価値推定の効果などを取り扱う方法論を磨くことが強調されるでしょう。

それにおもな人造湖の装置化、データ処理、分析と自動モニタリングの、特に各パラメーターの測定と意義を考慮したパイロット展示が必要です。

人造湖の、より注意深い、かつバランスのとれた検討結果を得るための努力の影響は、長い間には、諸関係に関する知識を深めるのに必要な研究活動の影響と同じくらい強まっていくに違いありません。

すでに勧告された諸活動に加えて、次のような方向に向けた一種の学術的組織によって、大きな前進を促す必要があります。

まずは貯水池生態系の進化に関する諸過程のモデル化のための包括的、かつ持続的な努力。

改良されたモデルは緊急に必要ではありますが、そこに含まれる多くのパラメーターを計測し、関連づける方法の改良が必要です。

物理的なモデル・システムからのフローの出入の予測は、比較的よく発達した学問分野です。

流入、流出、形態、気候、貯留時間、表面積の容積に対する比率などなど、これらの値はすべて容易に測定できる場合が多いです。

1960年以来日本の産業のうち、いち早くアメリカの産業の技術水準に追いついたものは、製造業の中でも化学、鉄鋼などの素材生産部門です。

それらが他の加工組立型生産部門への原材料の投入効率を高めたのでした。

加工組立型の製造業の生産効率のキャッチ・アップは、素材型の製造業よりも時間経過上いささか遅れて進んでいます。

1980年でも、アメリカの水準が高い産業部門がいくつかの軽工業にみられますが、格差は縮まりつつあり、近い将来、日本がキャッチ・アップする予想ができます。

しかし、農業、石油・石炭製品など土地やエネルギーなど天然資源に依存する度合いの大きい産業部門では、1980年でもアメリカは断然優位に立っています。

歴史的にも、その効率格差は縮小しておらず、将来ともキャッチ・アップは不可能です。

・・・これらの図からわかるように、日本が40年以上かけて、堂々として築き上げてきた産業構造も、アメリカとの比較において、キャッチ・アップできた産業は、数部門にすぎないのです。

1980年時点でのデータでは、古いと考えられるかもしれないですが、産業構造としては現在もあまり変わっていません。

しかも日本が競争力が強いのは、規模の経済性を生かした、いわゆる大量生産方式を得意とする部門で、具体的には鉄、IC素材などの中間財・生産財や、最終製品でいえば自動車、家庭電気製品などにすぎないのです。

産業全体では、アメリカは依然として日本よりも強いことがわかるでしょう。

1960年から80年までの、20年間にわたる、日本・アメリカ両国の産業別の国際競争力を比較したものがあります。

国際競争力を測る指標として使っているものは、全要素生産性(TFP)と呼ばれるもので、これは生産に必要なすべての要素・・・

すなわち、いろいろな原材料、労働、資本などの全投入要素を総合的に測り、その投入量に対する生産量の効率を測ったものです。

このTFPは、ある生産に必要な全投入要素の生産効率を示している点で、技術水準の総合評価でもあります。

この図では、日・米の産業を30の産業部門に分類してありますが、図の中心から放射状の軸がそれです。

それぞれの軸の中心からの距離がその産業の生産性の水準を示しています。

両国の産業の生産性の特徴をはっきりさせるために、各産業の生産性水準をそれぞれ実線と点線で結んであります。

しかし、実線は日本、点線はアメリカの生産性水準であり、中心に近い内側にプロットがある産業は、相対的に生産効率が低いことを示しています。

1960年と1980年を比較してみると、1960年では、すべての産業部門で、日本の生産効率はアメリカのそれよりも劣っており、アメリカの技術効率が優れていることがわかります。

1980年になると、両国の技術格差は急速に縮小し、いくつかの産業では日本の方が優位に立ったのです。

1960年から1980年の20年間日本の技術水準が急速にアメリカに追いついてきた時間的プロセスが、これらの図から読みとれるのです。

日・米間の貿易摩擦に端を発しているアメリカによる"日本たたき"は理不尽きわまるものであり、不当であり、悪いのは日本でなく、むしろアメリカであるとの評論が一時もてはやされました。

しかしこのような議論は、「百害あって一利なし」なのです。

たしかに財政赤字を大きくしたのはアメリカの責任ではありますが、そのお蔭で日本は対米輸出を伸ばし、貿易季を増やし、また日本政府の財政再禦可能になったのです。

・・・この意味からすると、日本はアメリカの双子の赤字・・・財政と貿易の赤字から利益を受けたのでした。

過ぎ去ったことに「たら」という仮定をつけられるのはフィクションの世界だけに許されることなのかもしれませんが・・・

もしアメリカが1980年代、真面目に財政赤字の削減をはかっていたら、アメリカ経済はデフレになり、不況に陥っていたでしょう。

そうすれば日本も輸出を伸ばすことができず、日本はアメリカの不況の波をまともにかぶったに違いないのです。

その意味で、日本とアメリカは経済的には運命共同体なのであって、アメリカが悪いの、日本が悪いのという類の議論は、ただ両国民の感情を高ぶらせるだけでなく、政府・最高責任者の政策運営の是非を問題の焦点からはずすことになります。

摩擦・軋礫の解決に役立つどころか、むしろ有害なのです。

最も大切なことは、摩擦・軋礫現象に惑わされることなく、それを惹起させている両国の経済構造なり産業構造を客観的に分析し、正しい現状認識をすることです。

犬が食べてもやせていく時はどうすればいいのでしょう。

「よく食べるのですが、食べても食べてもやせていくので困っています。

どんな病気が考えられますか？」

・・・このような質問を受けました。

フィラリア症の予防薬の投与はしていますか？

フィラリア症にかかっていると食べるのにやせる、疲れやすいなどの症状がみられます。

また下痢を伴っているようなら、寄生虫(鞭虫)の感染や、すい臓の病気が考えられます。

そのほか糖尿病や慢性の腎不全や甲状腺機能元進などの病気も疑われます。

原因を確かめることが先決。

病院に行き、血液検査をしてもらいましょう。

また、無駄吠えが激しい場合には無駄吠え防止などのグッズを利用するのが有効な手段です。

病名がはっきりしたら獣医師の指示に従い、適切な治療を受けましょう。

デジタル化が完了すると、ひとつの回線に複数の情報を相乗りさせて流したり、ソフトを書き換えるだけで、簡単に新しいサービスを導入することが可能になります。

価格差が縮小し新電電にとっては苦しい競争になりますが・・・

これからはコスト削減努力、合理化努力の差が、料金格差に跳ね返る本当の意味の競争になります。

また、NTT対新電電の競争だけが競争ではありません。

インターネット電話、インターネットＦＡＸや外資との競争も激しくなり、競争の形態も多様化します。

クリームスキミング時代の終了は、新しい競争時代の幕開けなのです。

当面は長距離料金は、TTNetが設定した水準の70円を目指す競争になりますが、通信需要が伸びればまだ値下げの余地はあります。

デジタル化の完了はサービス面での競争を促す効果もあり、サービス面の競争が、さらに価格競争を加速することも期待できます。

市外は全国どこにかけても20円ないし30円でかけられる時代はそう遠くはありません。